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「ラグビーワールドカップ大分開催」の調査について

今回は、大銀経済経営研究所の植木隆史さんにご出演頂きました。

 

 

■はじめに、大分県内の最新経済動向はどうなっていますか?
県内経済は緩やかな持ち直しの動きが続いています。生産活動や個人消費、公共工事は横ばいの動きとなっていますが、住宅着工や観光は持ち直し、雇用は有効求人倍率が引続き高水準で推移しています。
また、今年度の設備投資は前年度を上回る見通しとなっています。

 

■今回は、「ラグビーワールドカップ大分開催」に関する意識調査をされたとのことですが…
来年の10月に大分銀行ドームでラグビーワールドカップが開催されます。大分県で世界的なスポーツイベントが開催されるため、県民の関心は非常に高く、大分開催に向けた気運も年々高まってきています。特に大分開催では他の地方開催地と比べ開催試合数が5試合と多く、また、ニュージーランド、オーストラリアといった強豪国や準々決勝といった好カードの試合が決定しており、全国的な注目度も高まっています。
そこで、当研究所では県内におけるラグビーワールドカップ大分開催に関する意識について把握するために、アンケート調査を実施しました。

 

■開催が1年後、来年2019年9月~11月となりましたが、 「認知度」の結果を受けて、どのような印象ですか?

ラグビーワールドカップが大分県で開催されることを知っているかを尋ねたところ、「知っている」が87%と9割近くが認知している結果となりました。世界的なスポーツイベントが大分県で開催されることから、メディアの関心が高く、ラグビーワールドカップに関する報道が多いこと、また、大分県ラグビーフットボール協会や自治体等によるラグビーイベント等の気運醸成の取組みが実り、高い認知度となったものと思われます。東京の民間調査会社が昨年3月に実施したアンケート調査でも、ラグビーワールドカップが開催される12都道府県のうち、「地元の競技場で試合があることの認知度」で大分県が最も高いといった結果が出ており、開催地の中でも県民の認知度が高いことがうかがえます。

 

■前回大会(2015年11月)以降、ラグビーの観戦経験がある方は増えているのでしょうか?
ラグビーに興味・関心を持つ人が増えており、ラグビー観戦経験者は増えてきています。今回の調査では、前回大会以降、競技場やテレビ等でラグビーの試合を観戦したことがあるか尋ねたところ、「観戦した」が45%と観戦経験は4割超となっています。
男女別にみますと、「観戦した」との回答は男性が53%、女性が36%と男性の観戦者が過半数となっています。また、年代別では、60歳以上で過半数が観戦したと回答しており、観戦者が多くなっています。

 

■大分県で開催される試合には観戦したいと思う人はやはり多いのでしょうか?また観戦しないという人は、どういった理由があるのでしょうか?

大分県で開催される試合の観戦意向を尋ねたところ、「観戦したい」が65%と、約3人に2人が観戦したいと回答しており、観戦意向が高いことがわかりました。また、「観戦したい」と回答した人に、観戦方法を尋ねたところ、テレビ観戦が7割超と最も多く、また、約4割がチケットを購入し、大分銀行ドームで世界トップレベルの試合を生で観戦したいという結果となりました。

一方、「観戦しない」と回答した人に、その理由を尋ねたところ、「興味・関心がない」が約7割、「ラグビーのルールがわからない」が約3割、「試合を観戦したことがない」が約2割となり、無関心との回答が約7割と最も多くなっています。

 

 

■さらに大分開催を盛り上げるためには、どのようなことが必要だと感想をお持ちでしょうか?

今回のアンケート調査結果から、ラグビーに興味・関心を持つ人が増加するとともに、県内における大分開催に対する関心・気運が高まっていることがわかりました。また、回答者の多くは大分開催に対し好意的に捉えており、大分開催が大分県の活性化につながると考えています。

しかし、一方では1割超が大分開催を知らず、2割超が無関心といった回答もみられており、大分開催を成功に導くためには、さらなる気運醸成に取組む必要があると思われます。そのためには今後、ラグビーの魅力・面白さを伝える情報発信にさらに力を入れていくことが重要とみています。

今回のアンケート調査結果をみると、ルールの理解をはじめラグビーの魅力・面白さがわからないために、ラグビーに興味・関心がない人が少なからず存在しています。こうした潜在的なファン層を掘り起こすことで、さらに大分開催が盛り上がるものと思われ、PRイベントやラグビー体験などを通じ、県民がラグビーに触れる機会を増やすことが必要ではないでしょうか。

また、今回のアンケート結果の詳細につきましては、当研究所発行の「おおいたの経済と経営6月号」に掲載していますので、そちらをご覧ください。

(おわり)