青年団 ( せいねんだん)
地域から国家、再び地域の担い手へ
青年団が 大日本連合青年団 を結成したのは大正14年(1925)、女子青年団が連合体組織を形成して 大日本連合女子青年団 を発足させたのは昭和2年(1927)であった。しかし、全国的組織が誕生する以前に、それぞれの地域で特色のある青年団体が存在していたのは明白である。青年団は青年会であったし、女子青年団は 処女会 と呼ばれていた。さらにさかのぼると、青年の団体だけが残り、女子の団体は組織体としては無力であった。青年たちは若い衆であり、若者であって、青年という言葉は使われていなかった。女子は娘衆(しろもん)と呼ばれたが、若者組に見られるような団体的色彩は稀薄であった。(青年という語は明治13年キリスト教青年会の『六合雑誌』が初見とされている)ともあれ、青年集団は地域社会の子として、その社会に奉仕し、修練を積んで成人として認められ、集団から離れていく青年の組織をもっていた。彼等は自分たちの地域の青年とは友情が深いが、他の地域社会との交流が薄く、閉鎖的、排他的、保守的な性格が強かった。
〈若者組の規律化から〉
本県の動きをみると、宇佐郡ではすでに明治21年(1888)より 通俗教育 談話会の活動が始まり、青年無学者の夜学会を開催しているが、県下においても従来の因襲的な 若者組 若連中の団体を規律あるものにしようとする動きが、同25年ごろから起こっていた。『大分県教育百年史』(第1巻)では、玖珠郡森町青年会を最初としているが、宇佐郡 上高家(かみたけ)村青年組合の発足の方が早いようである。政府は 日露戦争 中の青年会、若者組の活動に注目し、これを奨励した。『学制百年史』(文部省 昭和47年)には「青年の団体に対して、文部省がこれを教育の一つの領域として考え、その活動に方策を指示する方針をとったのは明治38年12月であって、普通学務局長の名をもって、地方長官に対し地方青年団体の 誘掖(ゆうえき)指導ならびにその設置奨励についての通牒を発したのが最初である」と記してある。これを受けて本県でも同41年8月10日付訓令第25号をもって「青年会規則標準」および「青年会附属教育補習会規則標準」を発布した。その結果「各町村ことごとく、その町村、または、大字を一団とする青年会の創設をみるに至った」(『大分県教育百年史』第1巻 大分県教育委員会 昭和51年)。
〈青年団の組織化〉
県下の青年会の組織化は、県の指導を受けて、各郡の主導により同42年より郡連合青年会が創設される時期にあった。。『 大分県教育雑誌 』によると、同43年における県内の青年団体の数は401、団体員数は5万8,800名であった。郡連合青年会は当初は単なる連絡会であったが、郡教育会の補助 指導を受けて結束を固め、活動も活発化する。全国的な動きをみると、同43年4月名古屋市において全国青年大会がはじめて開催された。各道府県から1,900余名が参集し、「青年団12則」を決定している。本県でも同年に青年団の実行すべき事業をつぎのように示している。「 夜学会または日曜学校を開くこと。 新聞雑誌を購読すること。 図書館 を設くること。 剣道 柔道 角力 射的 運動会等の 体育会 を開くこと。 時刻厳守 約束履行 老人慰籍等風紀改善に努むる事」。大正5年ころから「青年団」の呼称が定着するようになったようである。
〈国家のための青年団〉
大正から昭和にかけて、男女青年に対する社会的期待が増大し、その育成策が考えられるようになったが、昭和4年 教化総動員運動 が起きたとき、各地の青年団が中核的役割を果たした。『 大分新聞 』は県下いっせいの道路修繕に全青年団員が奉仕したと報じている(同5年5月22日号)。また、同6年熊本市で陸軍大演習が催された際、本県より1,154名の男女青年が参加して、御親閲を受けているのも特筆すべき行事であった。女子青年団は、同6年7月別府市 北小学校 で第14回全国女子青年指導者講習会が5日間催された際、大日本連合女子青年団と共催している。また翌7年には 日出(ひじ)小学校 で県および速見郡の連合女子青年団共催による指導者講習会が開かれている。同8年には県連合青年団が大日本連合青年団と共催で、鶴居村(中津市)において時局対策研究協議会を催した。当時は郡市単位の青年大会が催され、県知事が視閲を行っていた。さらに 日中戦争 の始まった翌13年2月14日には、県連合青年団長より「青年団組織の整備強化に関する件」について通達しているが、これは前年の 国民精神総動員運動 を受けたもので、やがて同16年1月16日に結成された大日本青少年団に統合された。終戦直後の9月25日文部次官より「青少年団体ノ設置並ニ育成ニ関スル件」が地方長官あてに通牒され、本県でも12月には各郡市で青年団体結成準備会を開いている。同22年8月以降は毎年青年団体幹部養成講座を催してきたが、同24年の社会教育法の制定を契機として、青年団は教育団体と認識されるようになり、青年団の在り方や活動に変化が生じた。戦後の青年団は再び地域の 担(にな)い手となったのである。
[小玉 洋美]
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